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社長挨拶
創業1952年のフォーラルは、保険薬局として他者貢献の想いを一心に、活動を続けてまいりました。
フォーラルで大切にしていることは、地域の人々が応援したくなるような、気持ちや想いを寄せられる社員の人間性であります。そして、すべての社員が専門家であるとともに、全員が主役として活躍する〈専門家集団薬局モデル〉の確立を目指しております。
薬局に求められる機能を追求しながら、私たちには何ができるのか、どうすれば喜んでいただけるかを考え、日々、努力と行動することが地域の人々に貢献することへとつながります。薬のプロ、栄養のプロ、サービスのプロとして努力を積み重ね、応援したくなる人間性をもって地域とともにありたいと考えています。
私たちの想いが実を結び、フォーラルに関わる全ての人々が元気でいられるように、社会への貢献を続けてまいります。
株式会社フォーラル
代表取締役 神田 匠

会社概要
会社名
株式会社フォーラル(適格請求書発行事業者登録番号 T9010601012905)
本社所在地
〒136-0072
東京都江東区大島1-9-8 大島プレールビル4F
本社TEL
03-3681-9876
本社FAX
03-3683-0157
創業
1952年1月1日(創業73年)
代表取締役
神田 匠
資本金
3,000万円
売上高
48億円(2024年度実績)
社員数
224名(男30名、女194名)
平均年齢33歳
(薬剤師117名、管理栄養士94名、他13名)
組織図
患者さんや地域の方々と直に接している社員が一番大切と考えています。
店舗が一番上で、社長が一番下になっている逆ピラミッド型の組織図はその考えを具現化したものです。

沿革
1952年
1月 ひかり薬局 開局
1958年
4月 調剤業務 開始
1973年
1月 とまと薬局 開局
1982年
1月 株式会社立田調剤薬局 設立 / すずかぜ薬局 開局
1997年
5月 くるみ薬局 開局
6月 ひばり薬局 開局
1998年
6月 はるか薬局 開局
12月 さざなみ薬局 開局
2000年
4月 ぽぷら薬局 開局
2001年
2月 はやみ薬局 開局
9月 教育研修事業 開始
2002年
1月 株式会社 フォーラル 法人名変更
4月 あかね薬局 開局
2003年
4月 みのり薬局 開局
2006年
6月 のぞみ薬局 開局
2007年
5月 つばめ薬局 開局
2009年
5月 あやめ薬局 開局
2012年
6月 あすか薬局 開局
9月 ほしぞら薬局 開局
2015年
9月 こはる薬局 開局
12月 なごみ薬局 開局
2017年
5月 ひのき薬局 開局
2021年
5月 アピオス薬局 開局
2022年
1月 桜台薬局 開局
4月 ひまわり薬局(旧桐芳堂薬局) 開局
2023年
7月 すみれ薬局(旧よつば薬局) 開局
本社地図
経営理念
お客様の健康な生活のために、薬のプロ、サービスのプロとして、質の高い医療を誠心誠意の心をもって提供し、信頼と公正を重んじ、たゆまぬ努力と行動をもって地域社会に貢献します。
運営方針
社会変化に対する柔軟な適応力と将来を見極める先見力を持ち、企業は公器であることを認識し堅実な経営を心掛け、お客様の満足・社員の幸福・経営の成果に最善を尽くし、情熱に満ち自由闊達で創造的な風土のなかで、個人の夢と会社の夢がつながりをもちながら相互の夢の実現のために全員の力を結集して成長発展する企業を目指します。
行動指針
一. 私たちは、お客様の満足を何よりも優先します。
一. 私たちは、礼儀正しく笑顔で人と接します。
一. 私たちは、常に感謝する心を持ちます。
一. 私たちは、即座に取り掛かる行動力を持ちます。
一. 私たちは、言動に責任と信念を持ちます。
一. 私たちは、可能性に挑戦する心を持ちます。
一. 私たちは、「何が出来るか、何が望まれているか」を広く深く考えます。
一. 私たちは、「個の成長は社の成長」と自覚し、一日一日大切に学習を重ねます。
匿名加工情報の取り扱いについて
1.弊社は調剤情報のうち以下の項目を、復元することができない方法により他の記述に置き換え、定期的に匿名加工情報を作成しています。
患者様の氏名・生年月日・被保険者記号と番号・公費受給者番号、医師の氏名、処方日、調剤日
また、以下の項目が匿名加工情報には含まれます。
性別、生年(90歳以上の場合は全て1900年生れとします)、調剤報酬明細書記載の処方・調剤履歴(薬局において処方された薬剤名、用量、剤型や調剤報酬に関する調剤料、調剤基本料等の加算点数に関する情報)
2.匿名加工情報は、経営改善等のデータ分析を目的として、セキュリティが確立された伝送方式にて定期的に第三者に提供されます。
一般事業主行動計画
次世代育成支援対策推進法
我が国における少子化対策の強化の一環として、次代を担うこどもが健やかに生まれ育成される環境を、社会全体で整備する時限法として「次世代育成支援対策推進法」が平成17年4月1日に施行されました。これに基づき、国・自治体・事業主が次世代育成支援に係る目標を定めた行動計画を策定・実施することで、こども一人ひとりの育ちを社会全体で応援することを通して、少子化の流れを変えることを目指しています。
女性活躍推進法
2022年(令和4年)4月~改正女性活躍推進法が全面施行となり、行動計画の策定や情報公表が義務化され、常時雇用する労働者数が101人以上の企業はこの法律の対象範囲となりました。
「女性活躍推進法」の趣旨を理解しつつ、株式会社フォーラルの社員が、男女ともに仕事と子育ての両立、仕事とプライベートの充実を図ることを目的として、計画期間、目標を定めるものとします。